小学校３年生以上で週３時間程度、中学校で週２〜４時間程度、高校で105〜210単位時間があてられることになっています。
学習指導要領には、「国際理解、情報、環境、福祉・健康など」と記載されており、具体的一律には定められてはいません。
そのため、学校側の創意工夫に任せられている部分が多く、学校間での格差が懸念されています。
総合的な学習の時間は、異なる年齢のグループによる学習、グループ学習や地域参加型の学習など、そのスタイルも従来の授業とは異なっています。
総合的な学習の時間の目的は、知識の詰め込み教育による受動的・画一的な学習によって決して得ることの出来ない、自ら学んで考えるという力を育てることです。
子供たちが、今後、ねらい通りの能力を身につけるられるかどうか、その結果が注目されています。
総合的な学習の時間では、国際理解や情報、環境、福祉・健康などの学習を例として学習指導要領であげています。
総合的な学習の時間が教育カリキュラムに組み込まれた理由は、子供の自主性や問題解決能力を育てるというところにあります。詰め込み型の学習からでは得られない「生きる力」の育成を目指したものです。
また、各教科の授業で得た知識を総合的に働かせ、実生活に活かせる力を育むことも目的の一つです。
自然の中での体験学習やさまざまな社会体験、地域の人々との交流やグループ学習を通して子供の成長が期待できる反面、内容や結果が教師や学校の力量によって左右されてしまうという点は、今後検討されるべき課題の一つです。
学習指導要領は、文部科学省のサイトでも公開されており、だれでも手軽に見ることが出来ます。
現在の学習指導要領は、「新学習指導要領」と呼ばれ、1998年12月に告示、2002年度から全面的に実施されているものです。
新学習指導要領の特徴は、完全週５日制の実施や学習内容の３割減といった「ゆとり教育」の重視です。
ゆとり教育には、学力低下を危ぶむ批判の声も多く、子供を学習塾に通わせたり、学習時間が公立よりも長い私立を受験させる親が増加傾向にあると言われています。
また特徴の一つに、「総合的な学習の時間」という体験学習の導入、選択授業の増加などがあります。
新学習指導要領の、ゆとり教育、実社会で役立つ問題解決能力を育てるという、これら指導要領の改訂が、今後の子供たちの学習能力においてどのような結果を生むか、教育界だけでなく、小学校〜高校生までの子供を持つ親からの関心も高まっています。
